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ミューチュァル・ファンドは、新規資金のコンスタントな流入に慣れ切っていたため、一九九八年秋には現金準備高が過去最低になっていた。トレンドが反転するようなことがあれば、現金を調達せざるをえなくなり、下げ圧力をさらに強めるこしかし、これがどれほど厄介な問題であろうと、安定を脅かす最大の要因は国際舞台にある。
グローバル資本主義システムは現在、誕生以来もっとも厳しい試行錯誤の試練を受けている。アジア危機とその余波である。

この試練はブーム・バスト・パターンの第三段階だ。どのブーム・バスト・サイクルでもそうだが、トレンドが試練を乗り越えるか、それとも突然方向転換するか、確実に予測することは不可能だ。
したがって、試練を超えて生き延びる場合と、そうでない場合について、それぞれシナリオを描いてみる方が生産的だ。グローバル資本主義システムが現在の試行錯誤の試練を超えて生き延びたら、その後には一層、加速する時期が訪れ、システムは均衡から遠くかけ離れた状態へと進んでゆくだろう。
この新しい、より極端な形のグローバル資本主義のひとつの特徴は、自由市場イデオロギーに対する代替案として近年浮上してきた、いわゆるアジア・モデル、あるいは儒教モデルの消滅だろう。現在の危機によってその富を大きく損なわれた在外の中国人・韓国人資本家は、同族経営をあきらめざるをえなくなるだろう。
進んでそうする人は生き残り、そうでない人は消えてゆくだろう。アジアの方でも、すべての国の重債務企業の状態が、この危機で悪化している。
対外債務のある企業は負債比率がさらに悪化し、国内で借り入れている企業は、金利上昇と収益低下のダブルパンチを受けている。苦境から抜け出す唯一の方法は、債務の株式転換か、追加的な株主資本の調達である。
これはファミリー内部でできることではなく、通常は国内でできることでもない。外国人に売るしか、道はないだろう。

その結果は、アジア・モデルの終罵と、関係諸国がグローバル資本主義システムにさらに緊密に統合される新時代の幕開けになるだろう。国際銀行や多国籍企業は強力な足場を手に入れるだろう。
国内企業の内部では、海外で教育を受けた新世代のファミリー・メンバーか専門経営者が、前面に出てくるだろう。利益の追求が儒教倫理や民族主義的プライドに優先され、市場原理主義のバイアスがさらに強化されるだろう。
マレーシアなど一部の国は、外国人を排斥する反市場的な政策を捨てないかぎり落伍するだろうが、成功する国もあるだろう。このように、グローバル資本主義システムが現在の危機を見事に乗り越えたら、世界経済は、国際的な広がりをもつ株式公開会社に、より一層、支配されるようになると予測される。
これらの企業は、厳しい競争のなかで、社会的な課題にはあまり関心を払えないだろう。むろん、一般大衆と直接取引する企業を筆頭に、環境問題などの重要な大義についてリップサービスはするだろうが、利益を損なってまで雇用を維持する余裕はないだろう。
一方で、グローバル資本主義システムが現在の試行錯誤の試練を乗り越えられないことも、十分考えられる。経済の衰退は周縁諸国ではまだ行くところまで行っておらず、上昇に転じるにはまだ多くの苦しみを経なければならない。
銀行や企業は再編され、まだまだ多くの人が職を失うだろう。政治的緊張が高まっており、さらに高まり続けている国もある。
金融危機が引き金となった政治の変革は、すでに一部の国で過去の腐敗した専制体制の崩壊を導いている。韓国は幸いにも、政府とビジネスの癒着を一貫して公然と批判してきた金大中を新大統領に選出した。
タイの現首相はその清廉さで広く敬われており、欧米で教育を受けた市場志向の閣僚に支えられている。インドネシアでは、Sが革命によって政権を追われた。
マレーシアでは、マハティールが四面楚歌の状態だ。中国では改革開放派が主導権を握っているが、経済状況の悪化が続いたら、彼らが権力を失う恐れは多分にある。
革命は自分自身の子をむさぼり食うとよく言われるが、すでに日本を含めたアジア全域で、反米、反ＩＭＦ、反外国感情が高まっている。インドネシアの選挙で、マハテイールの思想に触発された民族主義的なイスラム系政府が誕生することも十分考えられる。

センターで何が起きるかが、決定的に重要だろう。ごく最近まで、周縁のトラブルはセンターにある。
恩恵をもたらしていた。頭をもたげかけたインフレ圧力を緩和し、通貨当局に金利の引き上げを思いとどまらせ、株式市場の新高値を後押ししていた。
しかし、アジア危機のプラスの影響はすり切れはじめ、今やマイナスの影響が現われはじめている。利ざやがますます圧縮されるようになっている。
需要の縮小や海外からの競争の激化の影響をもろに受けている企業もあるし、国際競争に直接影響されることのないサービス産業の企業のなかにも、人件費上昇の影響を感じているところも株式市場のブームも行くところまで行った。相場が反転したら、資産効果が株価の下落を実体経済の後退に転化させるだろう。
それが今度は輸入に対する抵抗を生み、それがさらに周縁の怒りをかきたてる恐れがある。アジア危機の発生以来、資本は周縁から逃避している。
周縁諸国が資本はまた戻ってくるという希望をなくしたら、これらの国は主権を使って流出を食い止めようとするかもしれない。そうなると流出はさらに加速し、システムは崩壊するだろう。

アメリカもますます内向きになっている。議会がＩＭＦへの追加資金拠出を拒否したら、それは大恐慌時代のスムート・ホーレー法の関税と同様の結果をもたらすかもしれない。
ふたつのシナリオのどちらが現実になるだろうか。後者と言いたい気はするが、市場参加者としては先入観にとらわれない目を持ち続けなければならない。
しかし、これだけは跨踏なく断言できる。グローバル資本主義には欠陥があることをわれわれが認識し、手遅れにならないうちにその欠陥を修正しないかぎり、このシステムは、その欠陥に屈してしまうだろう。
それが今回でなければ、次の危機が訪れた時に。すでに最終危機の種がみてとれる。
最終危機は政治的性格を持つものになろう。土着性の重視を唱える政治運動が起こり、多国籍企業を追放して「民族の」富を取り戻そうとするのではないだろうか。
なかには、義和団の乱やメキシコのサパティスタ革命のような成功をおさめるものもあるかもしれない。その成功が金融市場の自信をゆさぶり、自己強化的な下降プロセスをスタートさせるかもしれないのだ。
それが今回の危機で起きるか、次の危機で起きるかは、だれにもわからない。ブーム・バストのプロセスは、試練を乗り越えるかぎり、さらに強化されて登場する。
試練が厳しければ厳しいほど、強化の度合も大きい。試練を乗り越えるたびに加速の時期が訪れ、加速期の後には必ず「決定的瞬間」が訪れる。
われわれが現在この流れのなかの正確にどの位置にいるのかは、後から振り返ってみる以外に、判断するすべはない。一九九七年にタイに端を発した金融危機は、その範囲と深刻さゆえに特に衝撃的だ。

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